IoTが開く開発協力の新たな可能性

スタンフォード・ソーシャル・イノベーション・レビューが、IoT (Internet of Things)が開発途上国の課題解決にどのように貢献しうるかの特集記事を掲載しました。なかなか読み応えがあります。

IoTとは、文字通り、物のインターネットのこと。現在、インターネット技術は、パソコンやスマートフォンのみならず、車から家電、防犯施設など様々な領域で使用されています。比較的低いコストで、効率的なモニタリングを行うことが出来るため、インフラが整備されていない開発途上国での問題解決に貢献する可能性が大きいというのが今回の記事の趣旨です。

理屈はともかく、紹介されている事例がとてもおもしろくて想像力を刺激されます。小規模のボートで漁業を行うカリブ海の漁民向けの災害警報システム、山深いブータンで僻地医療に役立てるためのドローンを使った医薬品配送システム、気候センサーを設置してその情報を元に干ばつなどの気象状況を把握し、これに基づいて提供されるマイクロ農業保険、土壌・気温・降雨・湿度などの多様な情報を集約して農業生産能力の向上に向けた農民へのコンサルティングを行うサービス等々。。。

現在のIoT技術、実は製品としての可能性が最も高いのは、こういうインフラ未整備地域なのかもしれません。このIoTの分野、言うまでもなく日本は最先端を走っています。今後、日本企業と開発機関や開発協力NGOが手を携えて、この分野に積極的に参入していってほしいですね。

http://ssir.org/articles/entry/the_internet_of_things_is_now_a_thing?utm_source=Enews&utm_medium=Email&utm_campaign=SSIR_Now&utm_content=Read_More

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