評価」カテゴリーアーカイブ

事業成果のモニタリング・ツール開発

先日、社会的投資収益率のガイドブックをご紹介しました。これは、社会的インパクトの測定を基礎にして投資の成果を具体的な金銭価値に換算し、投資効果を算定する手法です。しかし、小規模のNPOにとっては、なかなかこれだけの作業をするのも大変です。 続きを読む

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社会的インパクトを測定するためのオンライン・ツール:Outcomes Star

社会的インパクトを測定する際に、最も手間がかかるのが、利害関係者に対する調査です。社会的インパクトの測定に際しては、サービスの直接の受け手やこれに関連するコミュニティが、事業の結果、「どのように変化したか」が重視されます。これをチェックするためには、プログラム・利害関係者毎に評価指標を設定し、それぞれの指標に即して変化を追跡しなければなりません。追跡の方法は、インタビュー、アンケート調査、あるいは標本調査などが中心になります。でも、これ、なかなか大変ですよね。 続きを読む

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社会的投資収益率(SROI)を自分で算定してみよう!

ソーシャルな活動をしている団体であれば、 NPO、財団、社会的企業 、コミュニティ・ビジネス、政府機関、一般企業のどんな団体でも、自分たちの活動のインパクトを測定し、これを数値化したいと思うはずです。企業のCSR担当者や政府機関の評価担当者は、自分たちの活動の費用対効果を数値で示すことで予算を獲得出来ます。NPOや社会的企業も、寄附を募ったり助成金を獲得したり出来ます。さらに、コミュニティ・ビジネスであれば、自分たちの活動がどれだけコミュニティに貢献しているかをアピールして活動の幅を広げることが出来ます。 続きを読む

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スタンフォード・ソーシャル・イノベーション・レビューがインパクト投資を特集

最新号のスタンフォード・ソーシャル・イノベーション・レビューが、「インパクト投資はいつ現実的なインパクトを生み出すのか?」というタイトルで、インパクト投資に関する特集を組んでいます。SSIRは、過去にも何度かインパクト投資についての特集を組んでいるのですが、今回は、まさにタイトル通り、インパクト投資が現実にどのように機能するのかという観点からの分析でした。 続きを読む

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ソーシャル・イノベーションのための評価手法

この情報ボックスの中心的なテーマの一つは、ソーシャル・イノベーションをいかに実現するかです。米国では、ソーシャル・イノベーションを可能にするための様々な戦略計画策定や組織運営方法、あるいはグラント・メイキング手法などが提案されています。では、評価についてはどうでしょうか。 続きを読む

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過去10年の業績評価の発展を振り返る

これも古い情報で恐縮ですが、ブリッジ・スパンの4月のブログで、NPOや社会的企業を巡る業績評価の過去10年間の発展を振り返る記事が掲載されました。まだまだ業績評価が制度的に定着していない日本にも参考になる点が多いと思いますのでご紹介しておきます。 続きを読む

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NPOの情報公開がセクターを拡大する

ビッグ・データの話が出たついでに、NPO情報の公開について一言。私が紹介するまでもないですが、米国 ガイドスターが米国内国歳入庁の保有しているI-990という報告フォームを一括してオンライン上で提供するようになったことで、NPOセクターを巡る環境は一変しました。 続きを読む

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フィランソロピーの自由度比較調査:日本は世界のトップクラス!

少し以前の情報ですが、米国ハドソン研究所が「フィランソロピーの自由度:国際比較に関するパイロットスタディ」報告書を発表しました。これは、世界主要各国のフィランソロピーセクターや市民社会団体(CSO)に対する政府の規制と免税措置などの優遇措置を指標化し、比較しようというプロジェクト。日本については、大阪大学の山内教授とCSOネットワークの黒田さんが分析しています。 続きを読む

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AVPNが社会的インパクト評価に関するワークショップを開催

7月22日から29日にかけ、アジア・ベンチャー・フィランソロピー・ネットワークがムンバイ、シンガポール、北京、香港の4都市において、社会的インパクト評価に関するワークショップを開催するようです。一日のプログラムで参加費は、会員125ドル、非会員250ドル。講師はSocial E-Valuator部長のMarlon Van Dijk氏。アジアのベンチャー・フィランソロピストとのネットワーク形成も兼ねて、社会的インパクト評価について学ぶ貴重な機会となりそうです。

http://www.avpn.asia/events/avpn-events/

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GDPを超えて:「本当の進歩を示す指標」作りの試み

現在の経済システムの根幹にある指標は何でしょうか。色々考えられますが、 GDP(国民総生産)は最も重要な経済指標のひとつでしょう。GDPは、中央政府や地方政府の国債、地方債の格付けに影響を与え、また、株価にも大きな影響を与えます。GDPが下がれば、政府は当然責任を問われますから、必死になってGDPの成長を促進するための経済政策を打ち出します。現在の経済システムは、ある意味において、GDPを中心に回っていると言っても過言ではありません。 続きを読む

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